米Microsoft Corporationは12日、自社開発した次世代人工知能(AI)半導体「Maia(マイア)300」を発表した。社内のAIサービスを支えるため、2027年には最大で100万個超を配備する計画だと明らかにした。
同社は2026年の設備投資が1,750億ドルを超えると見込んでいる。前世代の半導体はマイクロソフトのAIモデルや、同社のクラウドコンピューティングサービス「Azure(アジュール)」を通じて提供されているOpenAIのAIモデルにも採用されている。
Maia 300はマイクロソフトの自社開発半導体の3代目となる。利用者の代わりにコーディングや複雑な業務タスクといったAIデータ処理を手掛けるように設計されている。複数の機能チップを同じパッケージ内に統合し、計算を担う「チップレット」に台湾積体電路製造(TSMC) の最先端の2ナノ(ナノは10億分の1)メートルプロセスを用いた。96基構成のラックに収めており、消費電力は約167キロワットとなっている。
マイクロソフトはMaia 300が「主要な画像処理装置(GPU)ベースのシステム」と比較し、1メガワット当たりの実質的な演算処理量を約40%向上させると説明した。ただ比較対象としたシステムの名称は明らかにしなかった。
なお、米国の半導体大手NVIDIAの最新AIサーバーラック「GB300」は72個の画像処理装置(GPU)を用いており、消費電力は142キロワットとなっている。
Microsoft Corporationのアジュールハードウエアシステム・インフラストラクチャー担当プレジデント ラニ・ボルカー(Rani Borkar)氏は、ロイターのインタビューに対して「システム全体を最適化することで基本的に1ワット、1ドル、1バイトのメモリーごとに、より多くの知能を提供している」と語った。
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ロイター(ロイター)
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